返済日に遅れるとどうなる?借金の支払いが間に合わない場合のペナルティと、今すぐ考えるべき対策を紹介

返済日に支払いができなさそうなのですが、滞納してしまうとどうなるのでしょうか?

滞納してすぐに強制解約をされたりブラックリスト入りしたりすることは考えにくいですが、返済日に間に合わないと翌日から遅延損害金が発生してしまいます。ただ、今までも滞納を繰り返した履歴があるといった状況によっては、期限の利益を喪失したとして残額を一括請求されるという大きなペナルティが課される可能性は否定できません。

では、返済日を落としそうなとき、何か対策などはあるのでしょうか?

何より大切なことは、返済日を落としそうな状況をカード会社に連絡して伝えること。無視してしまうとイメージが悪くなるので、支払う意思があることはしっかりと伝えましょう。そのうえで、お金があるのなら銀行振り込みなどの方法を利用してできるだけ早くに滞納状況を回復すること。もしお金がなかったり、今後支払いを続けるのが難しい状況だったりするのなら、返済スケジュールを調整してもらうか、債務整理を検討してみましょう。借入れの状況次第では、今後の返済ストレスが大幅に軽減されるかもしれません。詳しくは弁護士などの専門家にご相談ください。

借金の返済日を落としそうなとき、そのまま無視をしてはいけません滞納を無視してもペナルティが課されることに変わりはなく、やがては数ヶ月後に大きなペナルティが突如として降りかかるおそれがあるからです。日々積み重なる遅延損害金、カードの利用停止と期限の利益放棄による残額の一括請求、ブラックリストに掲載されることにいろいろな不具合など、返済日を落としてその現実から目を背け続けてしまうと、いろいろなペナルティを背負い込まなければいけません。したがって、ペナルティが生じないうち、あるいは、ペナルティが少ないうちに、できる限りの対策をとるのが重要となります。

返済日に間に合いそうにないのなら、まずは借入れ先にすぐに連絡をすること。そして、お金の工面ができそうなら、滞納状況に陥らないためにすぐに振り込みをするのが大切です。もしお金の工面ができなかったり、今後お金を用意し続けるのが苦しい状況にあったりするのなら、債務整理の利用を検討しましょう。弁護士などの専門家に相談すれば、借金の返済日に追われる日常から脱出するためのアドバイスを受けられます。ぜひお気軽にご相談ください。

この記事でわかること
  • 借金の返済日を落とすと、滞納日数に応じていろいろなペナルティが課される。遅延損害金は日々加算され続けるし、滞納が続けばカードの利用停止、期限の利益を放棄したとみなされ残額の一括請求が行われる可能性もある。
  • 借金の返済日を落としそうなときに重要なのは、すぐに借入れ先に連絡をすること。お金が払えないことを伝えるのは怖いかもしれないが、放っておくともっと大変なことになりかねない。
  • お金の工面ができなかったり、今後返済を続ける余裕がなかったりする場合には、債務整理を検討しよう。弁護士に相談すれば、任意整理や個人再生、自己破産の中から、債務者にとって適切な道を示してくれる。

返済日に間に合わないと5つのペナルティが発生する!

返済日に借金の支払いができないと以下のようなペナルティが生じます。どのペナルティも決して軽視できない内容です。

  • 毎日遅延損害金が生じる
  • 繰り返される督促
  • ブラックリストへの登録
  • 期限の利益喪失による一括請求
  • 民事訴訟の提起

それでは、それぞれについて具体的に見ていきましょう。

①毎日遅延損害金が生じる

借金の返済日を落とすと、遅延損害金が生じます。遅延損害金は支払い予定日の翌日から日ごとに加算されるので、滞納日数が長くなるほど金額も増すことになります。

つまり、毎日発生する遅延損害金というペナルティを軽減するには、できるだけ早期に滞納状況を改善するなどの対処が必要ということです。

一般的に、遅延損害金は借入れた元本の金額に基づいて計算されます。つまり、返済日を落とすことになってしまった毎月の支払い額を基準にするのではないために、非常に高額になってしまうということです。

例えば、100万円を借入れ、毎月2万円ずつ返済する契約の場合、遅延損害金の算定基準は2万円ではなく100万円です。仮に5日滞納してしまった場合、遅延損害金の利率を20%とすると、100万円×0.2×5日÷365日=約2740円と導かれます。

さらに厄介なのが、遅延損害金を支払うことになったからといって、毎月の元本返済額や利息が軽減されることがないという点です。したがって、返済日を落とすと、元本、約定利息、遅延損害金の負担がのしかかることになります。

遅延損害金の発生を止めるには1日でも早く返済するしかない

遅延損害金を発生させないためには、滞納状況をなくすしかありません。つまり、すぐに返済日に遅れた分の支払いをできるかがポイントです。

家計を見直し余計な出費を抑えることはもちろん、家にある不用品を処分したりして、できるだけ早期に遅れた分の返済を済ませましょう。

遅延損害金の回避のためだけに他から借り入れを行うのはNG

ここで、1日でも早く返済するために他からの借り入れを行おうと考える人もいるかと思いますが、原則的にお勧めしません。現在ちょうど無職の期間で、来月からの就職が決まっておりすぐ返せる見込みがあるなど、「絶対に」返せる見込みがあれば、一時的な借り入れで難をしのぐということも考えられますが、基本的に借金を借金で返すことは、自分の首をさらに締めることになります。

というのも、もともとの返済金にも利息が付いているにも関わらず、さらに新しい借り入れによって利息が上積みされるので、結果的には高い金利でお金を借りている、という状態になってしまいます。

様々な意見はありますが「借金を借金で返すようになっている場合は、債務整理を考えたほうがいい」と言われることも多いです。もし自分で資金調達できず、返済がいつまでも滞る場合は債務整理を考えてみてもいいかもしれません。

また、給料ファクタリングや質入れなどのグレーな金融取引を利用してしまうと、闇金業者などに個人情報が流れるリスクがあります。いつ、どのタイミングで甘い誘惑に負けるか分からないため、そのようなリスクの芽はあらかじめ摘んでおくべきでしょう。

②支払い督促が止まらなくなる

借金の返済日を落とすと、借入れ先から支払い督促が繰り返されます。借入れ先にもよりますが、滞納が発生してから1週間程度経過した段階で、電話や郵便による督促が開始します。

このような督促が繰り返されるのは、返済日を落としたからだけではなく、支払い督促の連絡を無視しているからです。支払えない状況の中で支払い督促をされると恐怖心が芽生えるのは仕方のないことですが、無視せずしっかりと対応するのが対処法です。

債権者からの連絡は無視せず、必ず対応しよう

例えば、借入れ先から督促の電話がかかってきたら確実に出ましょう。仕事や用事が重なって電話に出られなくても、すぐにこちらからかけ直します。そして、支払う意思があることを伝えたうえで、滞納分を支払う期日を再設定します。このような形で真摯な対応をすれば、少なくとも再設定された期日まで支払い督促が繰り返されることはなくなるでしょう。

金融機関側としても、まったく返済を受けられないより少しずつでも返済をしてもらった方が利益に繋がるので、債務者の状況に応じてある程度柔軟な対応はしてくれるはずです。

また、すでに何度も電話や郵便での支払い督促を無視してしまっている状態でも、こちらから電話をかけて今後の返済について話し合うことができれば問題はなくなります。

滞納状況に陥っていることを分かっているだけで充分ストレスを抱えているのに、支払いの督促が重なると精神的な圧迫感は相当なものになります。ただ、督促を無視し続ける限りこれがストップすることはありません。家族に隠して借金をしている場合には、電話や郵便物が繰り返されることで知られるリスクも高まるでしょう。

③信用情報機関に事故情報が登録される(ブラックリストになる)

借金の返済日を落とすと、やがては信用情報機関に事故情報が登録され、ブラックリストとしていろいろな弊害が生じます

契約通りに返済できない以上、そのような人物は「お金を返さない人」という評価を受けざるをえません。それぞれの金融機関はこのような金融事故を起こす人物の情報を共有しているので、ある金融機関からの借入れを返済できずにブラックリストとして扱われるようになった段階で、一定期間すべての金融機関からの借入れができなくなってしまいます。

また、ブラックリストになるとクレジットカードも利用できません。新たなカード発行だけでなく、現在使用しているカードも使えなくなります。

さらに、ブラックリスト登録期間中は、賃貸物件の契約をしにくくなります。大家さんとの直接交渉ができる物件であれば問題ありませんが、今ではほとんどの不動産会社が賃貸借契約の際に信用調査をするために、これに抵触するからです。

そして、奨学金の保証人にもなれず、スマホの本体代の分割払いもできません。このような形で、日常生活が多面において不便になってしまいます。

早く返済を済ませることで登録を逃れられる可能性もある

ただし、ここでご安心いただきたいポイントが2点あります。それは、返済日を落とすとすぐにブラックリストになるわけではないことと、ブラックリスト登録期間は一定期間に限定されるということです。

まず、返済日を落とすと、すぐにブラックリストに登録されるわけではありません。これも過去の滞納状況や利用実績、督促への対応の仕方などによっていろいろですが、おおよそ滞納期間が2ヶ月以上経過してはじめて事故情報の登録リスクが高まると言えるでしょう。

次に、ブラックリストへの登録期間についてです。滞納状況によって登録期間に差があり、一般的には2ヶ月の滞納で1~5年、3ヶ月以上の滞納で5年、契約を強制解約される段階まで進んでも5年が最長とされています。「たかだか数ヶ月の滞納で何年もブラックリストになるの?」と不公平感を覚えるかもしれませんが、それほどまでに返済日を落とすペナルティが大きいものだと理解しましょう。

カード利用停止を防ぐには速やかにカード会社に連絡を

カードの利用停止を防ぐためには、滞納分の支払いをすませる必要があります。手元に支払うだけのお金があるのなら、すぐに振り込んで滞納状況を改善しましょう。

借入れ先が振り込みを確認してくれた段階で、カードを再び利用できるようになります。他方、すぐに支払うお金を用意できないのなら、すぐに借入れ先に問い合わせをして今後の返済について話し合ってください。再設定された支払日までに滞納金の振り込みが完了すれば、カードの利用が再開されます。

④期限の利益喪失によって一括請求される

借金の返済日を落とすと、期限の利益を喪失し、残高を一括請求されます

ローンや借入れをするとき、契約書には必ず期限の利益に関する条項が定められています。例えば、総額100万円の借入れをしたとして、その返済は毎月決まった期日に分割して支払うとされるはずです。

このような支払い期限に関する約束が期限の利益です。つまり、契約通りの返済日を守る限り、お金を借りている側の債務者は返済日までは支払いを猶予されるというメリットを受けていることになります。

しかし、借金の返済日を落とすと、この期限の利益を喪失してしまいます。期限の利益を喪失するということは、債務者は支払いの猶予を受けられなくなるということです。

その結果、元本残高の支払いを猶予してもらえなくなるために、一括で請求されてしまいます。

なお、期限の利益を喪失するタイミングも、金融機関や借入れ方法によっていろいろです。一般的には、金融機関からの借入れであれば2ヶ月滞納のタイミング、住宅ローンであれば6ヶ月滞納のタイミングで期限の利益を喪失するとされています。

とにかく一括請求を受ける前に返済の意思を示すことが大事

期限の利益を喪失して一括請求が行われてしまうと、金融機関側にこれを取り下げてもらうのはほぼほぼ難しい状況に追い込まれます。今後の返済計画について明確なスケジュールと返済継続を確約できるだけの証拠を提供できなければ、再び長期的な支払い計画を設定してもらうのは難しいでしょう。

したがって、一括請求を防ぐためには、とにかくこの段階に進んでしまう前に借入れ先に対して返済の意思を示し、滞納状況を改善するしかありません。督促を無視し、再設定された返済日を守らないのではなく、態度と行動をもって借入れ先に誠実さをアピールしてください。

今後の支払いが厳しいようなら債務整理を検討すべき

ただ、どれだけ返済する意思だけを示しても、実際に返済ができなければ意味がありません。どれだけ家計を見直しても約束通りの支払いを継続できる状況ではないのなら、以下で紹介するような債務整理手続きを頼ってください。

⑤民事訴訟を提起される

借金の返済日を落とし、度重なる督促にも誠実に対応しなければ、やがては民事訴訟を提起されます。お金を借りて返していない以上、債務者側に勝ち目はありません。敗訴の判決が確定した段階で、元本残高だけではなく、利息や遅延損害金もあわせて一括で支払わなければいけません。預金などで支払うことができれば良いのですが、そうでなければ所有不動産などの財産が差し押さえられ、競売にかけられます。

民事訴訟の提起はペナルティの最終段階です。この段階まで返済日を落とす状況を継続しても何も良いことはないので、できるだけ早期に以下で説明するような対応策を実践するようにしてください。

返済日を落とした原因をしっかり考え、今後返済できるのか明らかにすることも大事

返済日に間に合わなそうと思ったら、すぐに債権者に連絡をすることが大切です。そこは徹底して守りましょう。

そして、次は借金の返済を続けられそうかを判断しましょう。借金の支払いは、返済日を落とす今月だけのことではなく、今後も継続しなければいけない中長期的なものだからです。返済日を落とすこのタイミングで、一度しっかり反省をし、家計を見直す良い機会にしましょう。そうすれば、今後借金の返済とどう向き合うべきかが明確になりますし、返済を継続するとしても、今までよりも返済が楽になるはずです。

そこで、以下では、今後も返済を続けられそうか否かに応じた今後の借金返済との関わり方を説明します。

返済が見込めるだけの収入があるなら家計改善を行ない、返済できる体制を整える

家計を見直し、今後の支払いを継続できそうな状況であるのなら、完済まで着実に返済を続けるようにしましょう。

そして、今月は返済日を落とすとしても、できるだけ早期にお金を工面して、ペナルティが軽い段階で振り込みをしてください。

滞納が浅い段階で、かつ、金融機関に連絡をしておけば、課されるペナルティは滞納日数分の遅延損害金を支払うだけで済むからです。

お金がないなら債務整理を検討しよう

家計を見直し、それでも今後の借金の返済を継続できそうにないのなら、債務整理の利用を検討しましょう。借金の返済は今後も続くものです。今だけ乗り切れば良いというものでもありません。今後の生活をしっかりと立て直して、借金の返済状況を少しでも改善するために、以下の3つの方法から適切なものを選択してください。

  • 任意整理
  • 個人再生
  • 自己破産

この3つの債務整理手続きには、それぞれに特徴があります。債務者の状況に応じてどれが適切かは変わってくるので、ぜひ弁護士などの専門家にアドバイスを求めてください。

任意整理なら返済計画をリセットできる

任意整理は、裁判所を利用せずに直接当事者間で借金の返済計画について交渉するものです。任意整理の利用によって将来発生する利息は消滅し、計画的な元本返済計画を作り直すことができます。

任意整理には、いろいろなメリットがあります。まず、いくつかの金融機関から借入れをしている場合には、任意整理をしたい借入れを自由に選べる点です。したがって、例えば連帯保証人や担保が設定されている借金を除いて任意整理ができるので、連帯保証人などに迷惑をかけずに済みます。また、個人再生や自己破産と違って当事者間で直接交渉するものなので、スピーディーに解決を図ることができます。

ただし、自己破産や個人再生とは異なり、借金総額が大幅に減額されることはありません。あくまでも、元本の返済計画を一度リセットし、支払い可能な額は返済を続けなければいけません。したがって、無職の人や収入が少ない人には不向きです。

個人再生なら返済額を大幅カットできる

個人再生は、裁判所を利用して借金の返済計画を練り直すものです。任意整理と同じように借金の返済計画を組み直すことができますが、それ以上に大幅な借金の減額効果を期待できる点に特徴があります。

個人再生を活用すれば、自己破産とは異なり、ローン返済中の自宅を手元に残すことができます。職業の資格制限もありませんし、借金を作った原因も問われません。ただ、裁判所を利用する手続きである以上、手続きが厳格で面倒です。大幅に借金が減額されると言ってもあくまでも返済を続けることが前提とされているため、任意整理と同様、無職の人や収入が少ない人は認められにくいでしょう。

自己破産なら返済を続ける必要がなくなる

自己破産は、裁判所を利用してすべての借金を帳消しにするものです。複数の借入れをしている人や収入と返済額のバランスをあまりにも欠いている人におすすめの債務整理手続きと言えるでしょう。

ただし、借金が帳消しになるという強力なメリットを受けられる代わりに、いろいろなデメリットがあります。まず、ギャンブルや過度な浪費が原因で借金が膨れてしまった場合には自己破産はできません。また、99万円以下の現金と今後の生活に必要なモノ以外はすべて処分しなければいけません。そのため、自宅や車なども手放さなければいけないので、今まで通りの生活を続けることは難しいでしょう。さらに、複数の金融機関から借入れをしていて、そのうちの一つの債務に連帯保証人が付いていたとしても、任意整理のように連帯保証人を守ることはできません。資格制限や移動制限、郵便物の扱いも制限されます。

まとめ

この記事のまとめ
  • 返済日を落としそうなときは、すぐに借入れ先に連絡をすること。滞納状況を理解していることを伝えるのが重要。
  • お金が用意できそうなら工面して払うこと。返済日を落とすことによって生じるデメリットを解消できる。
  • 家計を見直しても毎月の返済日にお金を用意できそうにないなら債務整理を検討しよう。弁護士などの専門家に相談すれば、適切なアプローチを紹介してくれる。

借金の返済日を落とすと、いろいろなペナルティが課されます。翌日からはじまる遅延損害金の加算、繰り返される支払い督促、これを無視し続けると、やがてはカードの利用停止、期限の利益喪失による一括請求、ブラックリストへの登録、そして最終的には民事訴訟が提起されてしまいます。これらは決して軽いペナルティではありません。

ただ実は、このようなペナルティを避けるのは難しいことでもありません。返済日を落とす罪悪感から連絡しにくい気持ちは分かりますが、借入れ先に素直に連絡をし、状況を説明するだけでペナルティを避ける第一段階は完了です。そのうえで、返済日を落とすことをしっかりと反省し、このタイミングで家計をしっかりと見直しましょう。お金の使い方が荒かったり浪費癖があったりするのなら、それを改善すれば良いのです。

今後も返済を継続できそうなら、毎月の返済日を落とすことのないように返済を継続しましょう。他方、もし返済を継続するのが難しい状況なら、弁護士などの専門家に相談して適切な債務整理手続きに関する助言をもらわなければいけません。債務整理のプロに依頼すれば、借金の返済で困っている状況を改善する方策が分かります。ぜひお気軽にご相談ください!

この記事を書いた人

洸太郎

田舎暮らしのフリーライター・フリー翻訳家。得意ジャンルは法律関係、金融関係、株・為替関係など。浮世離れした生活のわりに、仕事の内容は結構現実的。犬・猫・子どもと戯れながら、マイペースな日常を謳歌する。京都大学経済学部中退(高卒)。