夫に借金があったら妊娠中でも離婚すべき?離婚せずに借金を解決する方法を解説

現在妊娠7ヶ月なのですが、夫に借金があることが発覚しました。離婚するべきか悩んでいます・・・。

まずは離婚を考える前に借金の借入状況や返済状況の確認をしてみてください。状況によっては今の生活を維持したままで十分に生活ができますし、債務整理という手続きで借金問題を解決できます。

そうなんですね。債務整理は誰でもできるのですか?例えば、生計を共にしている私の収入がなくても、夫だけ手続きできるものなのですか?

はい、できます。ただ、債務整理の中でどの手続きをするかはご本人様の返済意思や収入状況によります。まずは一度、債務整理を依頼できる弁護士に相談してみましょう。

妊娠中はホルモンバランスが崩れ、精神的に不安定になってしまうことがよくあります。

そのようなときに、夫の借金が発覚するとますます不安が膨らんでしまいますよね。借金の金額によっては、離婚を考えることもあるでしょう。

しかし、妊娠中の離婚はあなたにとって、メリットよりもデメリットの方が大きい場合があります。体が自由に動かせない中で夫の助けが一切無くなることは身体的にも精神的にもつらい思いをするかもしれません。

まず、夫の借金が発覚した場合、債務整理で借金を抱える今の状況を好転できる可能性が高いです。

無料相談を実施している弁護士も多くいますので、まずは相談してみてはいかがでしょうか。

妊娠中は気分が沈みやすい時期です。ひとりで悩みを抱え込まず、カウンセラーや友人に相談して不安を少しでも軽減しましょう。

この記事でわかること
  • 夫に借金の返済意思や返済能力があるなら、妊娠中の離婚はデメリットが多い。
  • 妊娠中に夫の借金が発覚したらまずは冷静に話し合いをしよう。ひとりで悩んで苦しいときの相談先も紹介します。
  • 債務整理をすれば、借金問題が解決できる。
目次
  1. 夫に借金の返済能力や返済意思があれば妊娠中でも離婚すべきではない
  2. 借金を抱える夫と離婚を考える前に提案すべきこと
  3. 妊娠中に発覚した夫の借金問題は債務整理で解決しよう
  4. 妊娠中に離婚する場合に押さえておくべきこと
  5. まとめ

夫に借金の返済能力や返済意思があれば妊娠中でも離婚すべきではない

夫に借金の返済能力や返済意思があるのなら、妊娠中の離婚は避けるべきといえます。

妊娠中や出産後は妻の収入が減少することがほとんどですが、通院費やベビー用品の購入などで出費がかさみます。

そのため、夫の経済的支援はかなり重要です。

夫が借金の返済をしながらでも生活を維持できるのなら、夫婦で協力して出産に備えるのがよいでしょう。

ただし、借金の他にも暴力などの離婚理由がある場合は、妊娠中でも離婚を視野に入れた解決方法を探すのがよいでしょう。

以下の記事では、妊娠中に夫の借金が発覚した場合、取るべき具体的な解決法を紹介していますので、参考にしてください。

借金を抱える夫と離婚するデメリット

借金を抱える夫と婚姻生活を続けるのは、不安があると思います。

しかし前述したとおり、夫に返済意思や返済能力があるのならすぐに離婚を決めることはおすすめしません。

借金の理由によっては、離婚をすることで妻が借金の返済義務を負うこともあります。

また、離婚後に夫が姿をくらましてしまうと養育費の請求ができません。

さらに、妻を連帯保証人に設定していると、夫が債務整理をしたり支払不能となったときに妻が借金の一括請求を受けてしまいます。

借金を抱える夫と離婚した場合のデメリットを詳しくお伝えします。

裁判離婚で借金は離婚の理由として認められず裁判費用が無駄になる

もしも夫が離婚に応じなかった場合、裁判所を挟んでの裁判離婚に移行します。

裁判で認められる離婚の理由は、民法で以下のように定められています。

一 配偶者に不貞な行為があったとき。
二 配偶者から悪意で遺棄されたとき。
三 配偶者の生死が三年以上明らかでないとき。
四 配偶者が強度の精神病にかかり、回復の見込みがないとき。
五 その他婚姻を継続し難い重大な事由があるとき。

引用元:e-Govポータル「民法第770条」

「借金があること」は離婚の理由として認められていないのです。

そのため裁判で夫が離婚を拒否した場合、裁判が棄却されるケースも多く裁判費用が無駄になることが考えられます。

ただし、借金の原因がギャンブルであったり借金をしているうえに生活費を入れないなど、借金をしているために婚姻生活が破綻していることを主張できれば、離婚が認められる可能性があります。

連帯保証人になっていると離婚後も返済義務を負う可能性がある

妻が夫の借金の連帯保証人になっていることは珍しくありません。

もしも離婚後に夫が自己破産をしたり、夜逃げをするなどして借金の返済を放棄すると、連帯保証人である妻のもとに借金の一括請求が来ます。

その場合、分割払いなどを債権者へ交渉することは基本的にできず、一括返済が困難であれば自己破産などの債務整理手続きをする必要があります。

また、連帯保証人は一度なると解除することは基本的にできません。

そのため夫の借金の連帯保証人に妻を設定している場合は、離婚後にデメリットを被る可能性がとても高いです。

婚姻中の借金は財産分与で返済義務が発生する可能性がある

借金の原因が「日常家事債務」だった場合、離婚の際におこなう財産分与で妻にも借金の返済義務が生じる可能性があります。

日常家事債務とは、夫婦が同居生活を維持するために必要な買い物や取引のことです。

例えば、夫が仕事を首になったことを妻に言えず、生活費を借金でまかなっていた場合などはその借金が日常家事債務と認められる可能性が高いです。

その借金が夫名義のクレジットカードでしたものであっても、夫婦が共同で返済義務を負うとされます。

そのため、借金の原因が日常家事債務であったり不明なまま離婚をすると、財産分与で思わぬ借金を背負ってしまうことがあるので注意が必要です。

養育費が受け取れない可能性がある

養育費を受け取れない可能性があることは、借金を抱える夫と離婚をする大きなデメリットの1つです。

そもそも借金の返済に追われている夫に対して養育費を請求しても、夫が支払不能である場合が多いです。

養育費は給料などの差押えによって請求することもできますが、夫に養育費を支払える余裕がないと判断されると裁判で却下される可能性もあります。

また差押え手続きには相手の現住所が必要なので、離婚後に夫が行方をくらましてしまった場合は、養育費の請求が困難であることが多いです。

借金を抱える夫と離婚を考える前に提案すべきこと

妻の妊娠中に借金を抱えてしまってつらい思いをしているのは、夫も同じでしょう。

また、借金を抱えている状況では冷静な判断ができないことも多くあります。

そこで、妻が借金を抱える夫に対して提案すべきことをお伝えします。

家計の管理など、すぐに実践できることもありますので、ぜひ参考にしてください。

家計の管理を妻がする

まず現在家計をそれぞれ管理しているなら、1つにまとめて妻が管理するのがよいでしょう。

そうすれば収支の管理もしやすくなりますし、新たな借入の防止にも繋がります。

また、借金の返済が終わるまでは夫のカードを預かるのも有効です。

チャージした分だけしか使えないプリペイドカードや、支払いと同時に銀行口座から引き落としがされるデビットカードに切り替えるのもおすすめです。

ギャンブル依存症などの場合は医療機関を受診するように勧める

ギャンブル依存症やアルコール依存症など、何かしらの依存症が疑われる場合は医療機関での治療が必要です。

ただし、そのような依存症に陥っている人は自分では気づいていないことが多く、医療機関の受診を拒否することも少なくありません。

その場合は、精神保健福祉センターに一度出向くことをおすすめします。

精神保健福祉センターでは、家族会やデイケアをおこなっている事業所もあり、依存症の方への接し方のアドバイスや同じ状況の人から話が聞けます。

全国の精神保健福祉センターの連絡先や所在地は、厚生労働省のページを参考にしてください。

参照:厚生労働省「全国の精神保健福祉センター一覧」

一緒に弁護士へ債務整理を依頼しに行く

一緒に弁護士事務所へ出向き、債務整理の依頼をするのも借金解決の有効な手段です。

債務整理は、国が認めた借金解決のための法的な手続きの総称です。

具体的には以下の3つがあります。

  • 任意整理・・・将来的な利息をカットして元本のみを3~5年で返済する
  • 自己破産・・・財産を手放して債務をすべてなくす
  • 個人再生・・・自宅などの財産を残しつつ借金総額を1/5程度まで圧縮する

どの手続きを選択するかは、債務者の返済意思や経済状況を加味して、弁護士と債務者で決定するのが一般的です。

当サイトでも紹介していますが、無料相談や後払い制度がある弁護士事務所も多数あるので、まずは相談してみるとよいでしょう。

また、条件はありますが弁護士費用の立替制度がある「法テラス」という国の機関があります。

条件を満たす場合は、国に弁護士費用を立替えてもらえるのでおすすめです。

法テラスの費用立替え制度については、法テラスのページを参考にしてください。

参照:法テラス「費用を立て替えてもらいたい」

ただし、法テラスは自分で弁護士を選ぶことはできません。また、タイミングによっては弁護士の紹介まで時間がかかることがあります。

そのため、依頼したい弁護士が決まっている場合や、すぐに債務整理をしたいときは民間の弁護士に依頼するのがよいでしょう。

妊娠中に発覚した夫の借金問題は債務整理で解決しよう

債務整理の詳細は前の項目でお伝えしたとおりです。

債務整理を依頼すべき目安は

  • 借金総額が年収の1/3を超えている
  • 借金を返すために借金をしている
  • 返済をしても利息が多くて元金が減らない

の3点です。

ただし、上記はあくまで客観的な目安なので自力での借金返済が難しいと感じたらその時点で債務整理を依頼するのがよいでしょう。

夫に借金を債務整理するように説得する

夫の借入状況を確認した結果、債務整理をするべきだと妻が判断しても夫名義の借金の債務整理を妻が依頼することはできません。

そのため、前の項目で説明した目安などをもとにして、債務整理するように夫を説得しましょう。

また、妊娠や出産、出産後の育児にかかる費用と収支のバランスをグラフなどにして確認し、借金問題の早期解決の重要性を訴えるのも有効です。

夫の返済意思や返済計画に不安がある場合は、弁護士に相談して借金の減額見積もりや説得方法のアドバイスをもらうのもよいでしょう。

夫の代わりに相談して借金の減額見積もりを出してもらう

夫名義の借金を債務整理することはできませんが、弁護士に相談をして借金の減額見積もりを出してもらうことはできます。

簡易的なものであればインターネットですぐに確認できますし、相談と見積もりのみなら無料で請け負ってくれる弁護士事務所もあります。

もし弁護士事務所へ相談する場合は、借入状況がわかる書類や夫の給料明細、家計簿などを持参するとスムーズです。

夫の説得が上手くいかないときは、減額見積もりを出してもらい再度債務整理を説得するのもよいでしょう。

夫が債務整理に納得しない場合は離婚も視野に入れる

ここまでにお伝えしたことを実践しても、夫が債務整理に納得せず借金を抱えたままの生活が苦しいのであれば、離婚も視野に入れるとよいでしょう。

子供が生まれると、生活費に加えて教育費もかかります。

また、とくに子供が小さいうちは医療機関にかかることも多く、想像以上に急な出費が多いです。

次の項目では、妊娠中に離婚する場合に押さえておくべきことをお伝えしますので、頭に入れておくとよいでしょう。

妊娠中に離婚する場合に押さえておくべきこと

妊娠中に離婚を決めたら、押さえておくべきことがいくつかあります。

離婚時は感情的になってしまう場面や、なるべく早く話し合いを終わらせたいと思ってしまうこともあるでしょう。

しかし、離婚時の話し合いは養育費など重要なことも多く、子供の将来にも大きく関わってきます。

事前にこの項目でお伝えすることを理解しておくことで、もしも実際に離婚となったときも冷静に話し合うべきことがわかるので参考にしてください。

子供を自分の戸籍に入れる手順

妊娠中に離婚した場合、生まれてくる子供の戸籍は民法で以下のように定められています。

第七百七十二条 妻が婚姻中に懐胎した子は、夫の子と推定する。
2 婚姻の成立の日から二百日を経過した後又は婚姻の解消若しくは取消しの日から三百日以内に生まれた子は、婚姻中に懐胎したものと推定する。

引用元:e-Govポータル「民法第772条」

つまり、婚姻中に妊娠した子供は別れた夫の子供であるとされて、夫側の戸籍に登録されます。

そのため、子供を母親と同じ戸籍に入れるためには家庭裁判所に「母の氏を称する入籍届」を提出します。

手続きに不安があるときは、家庭裁判所の前に最寄りの自治体窓口に相談するとよいでしょう。

また、親権は父親が申立てなどをしない限り、原則母親にあるので安心してください。

面会の条件は子供への影響を考えて決定する

離婚をすると、親権者とならなかった者には子供と交流する権利である「面会交流権」が認められます。

面会交流権の内容は、当人同士で決められますが話し合いが難しい場合は、裁判官に面会交流内容を判断してもらうこともできます。

夫の借金が原因で離婚に至る場合、離婚後に夫と子供を会わせたくないと思う方も多いでしょう。

しかし、子供にとってはそうでない場合もあります。

面会交流の条件は、子供にとって何が最も利益となるかを考えて決定しましょう。

また、面会交流権と養育費は全く別の問題です。

面会交流権を名分にして養育費を高くするなどはできませんし、逆に夫側が面会交流権が与えられなかったからといって養育費の支払いを拒否することもできません。

あくまでも面会交流権は子供のための権利だと考えておくとよいでしょう。

養育費の支払いについてしっかりと協議する

生まれてくる子供をあなたが引き取り育てていく場合、離婚成立から子どもが成人(または大学卒業など)するまでの間、夫から養育費を受け取る権利があります。

養育費は子どもの数や年齢、夫婦それぞれの収入などを参考に、裁判所の養育費用算定表を利用して算出するのが一般的です。

参照:養育費・婚姻費用算定表|裁判所

ただし、それぞれの事情によって必要な養育費の金額は異なるため、算定表はあくまで相場を知るための参考資料と考え、夫婦でしっかり養育費について話し合うことが大切です。

慰謝料が請求できるか確認する

借金を理由に離婚する場合、必ず慰謝料が発生するとは限りませんが、次のようなケースでは、慰謝料が発生する可能性が高くなります。

  • 夫が借金返済のために家計に手をつけ、妻名義のクレジットカードを勝手に使いこんだ。
  • 夫が借金返済のために子どもの貯金に手をつけ、学資保険なども勝手に解約して借金返済に充てた。
  • 借金癖のある夫が妻に暴力を振るっていた。
  • 夫が不倫相手にお金を貢いでいた。

慰謝料の相場は50~200万円程度ですが、暴力や不倫などが重なっており悪質な場合は、300万円程度にまで増額される可能性があります。

個別のケースにより金額は変動するので、正確な慰謝料の金額を把握したい場合は弁護士や司法書士に相談するとよいでしょう。

慰謝料や養育費の要件は公正証書に残しておく

慰謝料や養育費などの要件に関しては、公正証書を作成するとよいでしょう。

公正証書は、法務大臣から任命を受けた公証人が法律に基づいて作成する公文書で、証明力や証拠力を備えた書類です。

例えば、公正証書に契約された養育費が支払われなかった場合は、裁判をしなくても給与や財産を差押えて養育費の支払いをしてもらえます。

夫側にとっても、離婚後に公正証書で契約した以上の金銭を請求された場合に、公正証書を理由に拒否できます。

離婚後のお互いの生活を守るためにも、とくに金銭に関することは公正証書契約にするとよいでしょう。

財産分与についてしっかりと協議する

財産分与とは、婚姻生活中に夫婦で協力して築き上げた財産を、離婚の際にそれぞれの貢献度に応じて分配することをいいます。

財産分与には、大きく分けて3つの種類があります。

清算的財産分与 夫婦が婚姻中に形成した共有財産を名義にかかわらず公平に分配。
扶養的財産分与 離婚により困窮する(元)配偶者の扶養。
慰謝料的財産分与 傷つけたことに対する慰謝料としての意味を含むもの。

財産分与の対象となる財産には、

  • 不動産
  • 家具や家財
  • 預貯金
  • 有価証券
  • 保険解約返戻金
  • 退職金等

などがあり、購入したのが夫婦共同名義か片方名義かにかかわらず、婚姻中に夫婦が協力して得た財産といえるものであれば、財産分与の対象となり得ます。

ただし「婚姻前から片方が有していた財産」と「婚姻中であっても夫婦の協力とは無関係に取得した財産」は「特有財産」にあたり、財産分与の対象になりません。

たとえば「独身時代に貯めた定期預金」や「婚姻中に発生した相続によって得た不動産」などが特有財産に該当します。

ただし、場合によっては特有財産も財産分与の対象となるので、この限りではありません。

また、夫婦の共有財産の財産分与の割合は、原則1/2ずつが一般的です。

財産分与は当事者が納得すれば、当事者間の合意によって自由に定めることができます。

しかし、財産分与の対象財産に漏れがあったり、計算方法を間違ってしまうこともあるので、弁護士や司法書士に相談することをおすすめします。

離婚後に受けられる公的支援を利用して生活費を確保する

国や自治体には、シングルマザーが受けられる公的支援制度が用意されています。

多くの支援制度は、自治体の窓口で申請が可能です。

また、保育料や家賃補助のように、自治体によって制度内容が異なるものも多数あります。

そのため離婚後に引越しを考えているのなら、母子家庭への支援制度が手厚い自治体に引越しを検討するのもよいでしょう。

母子家庭が受けられる公的支援制度は、以下の記事で詳しく説明しているので参考にしてください。

借金がある夫からは十分な養育・生活費を受け取れない可能性を考えておく

離婚後に夫から養育費や生活費の支払いが途絶えてしまうケースは少なくありません。

通常であれば、公正証書での契約に基づいて給料などを差押えれば受け取れます。

しかし相手が借金を抱えている場合、借金の返済や自分の生活に手一杯であるケースが多いです。

そうなると、いくら公正証書で養育費や生活費の支払いを証明したとしても、差押えが認められないことが考えられます。

また、差押えできる権利を持っていても相手の住所や連絡先がわからないと、差押えはできません。

そのため、借金を抱える夫と離婚をするときは公正証書によって養育費や生活費の支払を決めていたとしても、離婚後に養育費や生活費が十分に支払われない可能性があることを忘れないようにしましょう。

そのためには、シングルマザーのための公的支援制度や市営住宅などの知識を、離婚前に就けておくことが大切です。

まとめ

妊娠中に夫の借金が発覚したら、不安になってしまうのは当然です。

しかし、ひとりで抱え込んでしまうと精神的にも辛くなり、子供の健康に影響してしまう恐れもあります。

匿名で相談できるSNSや掲示板でもよいですし、専門のカウンセラーや友人に相談して悩みを共有してみてください。

また、借金問題は弁護士に債務整理を依頼して解決するのがおすすめです。

現在、生活を維持できているのであれば、心身の健康のためにも無事に出産を終えるまで離婚のことは考えないのもよいでしょう。

まずは夫とよく話し合い、生まれてくる子供のためになるべく早く借金問題を解決できるといいですね。

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